最適化することで短納期ラインを実現しています。
また、常に充分な原料在庫を備えている他、他社が急な需要増に対応できない場合にも「切り替え」や「二社購買」への対応、
さらに、包装ラインにおいても自社顧客のバルク短納期ニーズに対応するなど、
ジャスト・イン ・タイムにお応えできる生産体制を整えています。
就職に強い！
新潟工科大学では、専門教育と教養教育に加え、入学から卒業までの間を通して学生の社会的・職業的自立を図るための、産学協同科目を組み込んだ実践型の就業力育成プログラムを構築しています。
産学協同科目は、キャリア教育を体系的に学ぶことができるように各学年に配置されており、就職だけを目的とするのではなく、その先の企業での活躍や社会への貢献など、社会人・技術者として自立するために必要な力を育成していきます。
さらに、自分の目標への進み具合、活動記録の振り返りができ、成長が実感できるキャリアポートフォリオシステムを導入しています。
実践型の就業力育成プログラム
2.各種就職ガイダンス
就職ガイダンスの内容
その他就職イベント
3.一人ひとりを個別指導
4.学内合同会社説明会
参加企業数
2017年度：205社 2018年度：208社 2019年度：中止 2020年度：92社
5.オンキャンパス企業見学会
参加企業数
2017年度：44社 2018年度：44社 2019年度：45社 2020年度：20社 2021年度：19社
6.卒業生との懇談会・情報交換会
- パネルディスカッション（現在の仕事の状況、就職活動の体験談、業界・企業を選ぶポイント、入社後の勉強の必要性、 後輩へのアドバイス、学生時代に学んでおくべきことなど）
- ブース展示、1分間スピーチ
- 懇親会
7.業界研究
主要業界の役員クラスの方を講師に招き、 パネルデイスカッション形式で 業界研究を行います。1社単独の企業 セミナーも複数回実施します。
入試広報課
〒945－1195 新潟県柏崎市藤橋1719
TEL:0257-22-8188 FAX:0257-22-8226
テレワーク”成功”には欠かせないサポート体制
テレワークとは、「tele = 離れた所」と「work = 働く」を併せた造語で、情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。
テレワークはもともと、政府が取り組む「働き方改革」の一環として推進されていましたが、新型コロナウィルスの流行に伴う緊急事態宣言が出てからは、ウイルス感染拡大防止の観点から、ますます注目されました。特に、人が集中する都市部の企業では、大企業でも中小企業でも、すでにテレワークを導入しているという企業も多いでしょう。
2.テレワークで発生しがちな「５つの課題」
※ガートナー 2020年3月13日プレスリリース「 ガートナー、テレワークの本格化に向けて注意すべきポイントを発表」より
3.サポート体制が整っていれば、ほとんどの問題は解決できる
課題2の「ビデオ会議の品質が不安定」や、課題3の「コラボレーション・ツールの使い方が分からない」といった場合は、導入したサービスのサポートデスクに問い合わせることが、問題解決の近道です。そのとき、英語でしかサポートを受け付けていない、あるいはサポート窓口がメールのみでレスポンスが遅い、ということのないように、しっかりとしたサポート体制のあるサービスを利用することをお勧めします。
国内の大企業から海外のベンチャー企業にいたるまで、テレワーク関連サービスはさまざまな企業からリリースされています。たとえば仮想デスクトップサービスひとつとってもクラウド型やオンプレミス型があり、その機能やコストには一長一短があります。
ビデオ会議（Web会議）の場合でも、カジュアルミーティングに適したものから、大規模な会議に適したものまで、自社で想定される活用シーンによって選ぶべきサービスは変わるでしょう。
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